潜水事故、テレビや新聞等のマスコミ報道されるのはダイバーが亡くなるような事故に限られる。沖縄では、潜水事故が起きると報道する機関はテレビが4局、新聞は沖縄本島では二紙、その他島にも新聞社やケーブルテレビ等があるが、すべてではないのでした。それぞれの会社に取材の基準でもあるのだろか。。
交通事故については、人間の交通事故からヤンバルでのヤンバルクイナの事故や西表でのイリオモテヤマネコ等の野生動物の交通事故の報道が一般的だ。また、事故にあった野生動物を保護して、治療を施し、野生に復帰させるプロセスも報道される。潜水事故については、事故があり死亡した事実のみの報道で終わってしまうのだ。その後の事故原因を追究した結果については、あまり報道されることは稀だ。
観光県なので、事故報道を自粛する傾向があるのだろうか。それとも水中のことなので記者自身が取材に限界を感じているので取材対象としないのだろうか。事故の、その後については、無事に退院して帰宅する場合と、生命は取り留めたが意識不明のまま、つまり植物状態になったまま自宅近くの病院に移送された。後遺障害が残ったなんてことまでは取材されない。
潜水事故については、事故の当事者のどちらか亡くなる事例が多いために、最後まで事故検証が難しいことが多い。それからダイビングのスタイルによってインストラクターやガイドダイバーの責任とゲストダイバーの責任等が複雑に絡むのだ。また、使用している潜水機材の問題でもある場合もある。単純なこととしてはタンクのバルブの開放を確認しないでレギュレーターがタンクに装着されているからと、そのまま背負って、ドボンとエントリーした。でもタンクのバルブが閉まったままで呼吸ができない。
初心者講習中、海洋でのトレーニング中のスクーバユニットの脱着。これだってインストラクターとしては、最悪の状態を予想しての対応が必要となる。つまり、スクーバニユットを脱ごうとすれば場合によってはレギュレーターが口から外れることもあり得ると教育されているはずだが、それでも水中実技中に起きて、溺れてしまったなんて事例も報告される。
そろそろダイビング関係でも、真剣に事故を起こしにくい体質に業界の方向変換しなければならない時期に来ているはずと思うのでした。
これは、ワシントン州(西海岸)で地震が起きたら、大きな被害が日本でも起こり得るという内容の研究結果です。
http://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2003/pr20031121/pr20031121.html
平成23年6月22日発表。ダイビング安全対策マニュアルの発刊について
http://www3.pref.okinawa.jp/site/view/contview.jsp?cateid=232&id=24710&page=1
ようやく沖縄県の観光振興面でのダイビング活動の安全安心を推進するための第一歩を歩み出したという感じです。宜しくご確認のほど、お願いします。
オランダのある企業が検証した映像がありました。タイトルは「Lynx Helicopter Operating Limit Development 」とありました。とりあえず、映像を見てください。
http://www.youtube.com/watch?v=bC2XIGMI2kM&feature=player_embedded#at=27
国際蘇生連絡委員会(ILCOR)による2010CoSTRに基づいて作成した救急蘇生のためのガイドラインの暫定版(日本版)ここからダウンロードできます↓
http://www.qqzaidan.jp/jrc2010.html