沖縄県主催の観光危機管理のセミナーがあった。午前中は他の場所にて3つ打ち合わ
せの要件があったのでとりあえず30分単位の動きとなった。午後からの開催だった。
とりあえず駐車スペースにゆとりがあったので、助かった。これ那覇市内ように駐車場
を会場の近くに確保するのは、時間が必要だった。宜野湾の観光コンベンションだった
のが幸いだった。
最初の演者は、オーストラリアのシドニー大学の方だった。英語での講演だった。同時通訳された。翻訳の音声を中継する機器については携帯電話の電波が干渉する可能性があるというので電源を切るように指示された。オーストラリア英語だった。ネィテブイングリッシュだったので、同時通訳のお世話にならないで聞き入っていた。パソコンの使用が許可されていたで助かった。
同時通訳は、映画の字幕とは違うので、真剣に耳を傾けると演者の表情を確認しながらの講演を聞けるかな。ついつい手元資料が日本語になっているので資料に釘付けになるのだろう。最後尾に席を確保したので、聴衆の方もモニターすることができた。あまり筆記しながらの方は少なかった。後日、講演集の概要版でも作成してくれるとありがたい。聴衆については、背広姿の方が大多数だった。自分のようにジャンパー姿の参加者は数えることができる人数だった。ホテルや一般企業の方も多かったのだろう。ダイビング関係者は、自分を含めて少なかった。今日は北風が強いのでダイビングは北部に移動して潜っているのだろう。
東日本大震災の情報については、日本から情報発信が乏しかったのだろうか、日本全体に渡航制限が出ているように海外からは見られている。情報発信の重要性がある。福島・原発・メルトダウン・放射能拡散等の単語だけでも自国民以外にも、海外の方は、もっと深刻な影響が出ていると判断されたようだ。
東南アジアでは、2002年の中国国内でのSARS問題から始まった。最初の中国でのSARS発生の情報提供が遅れてことが大きな問題へ発展したと考えられる。いずれにしても正確な疾病情報の確立が問題となる。パンデミングの問題。
日本では、大震災に伴い発生した大津波での被害が大き過ぎたので地震と津波だけが話題になりがちだが、鳥インフルエンザに代表される国際的な伝染病を含むことを忘れない。でも、風邪関係は、医療機関が関与することになるので情報の隠匿はないと思うが、公表する手順や手段を確保しておく必要がありそうだ。
信頼の回復の問題。自治体レベルではなく、国レベルでの対応策の必要だ。
沖縄県発表:平成23年6月22日発表。ダイビング安全対策マニュアルの発刊しました。
http://www3.pref.okinawa.jp/site/view/contview.jsp?cateid=232&id=24710&page=1
沖縄県の観光振興面でのダイビング活動の安全安心を推進するための第一歩を歩み出しました。宜しくご確認のほど、お願いします。
平成24年4月以降から稼働する準備をしています。沖縄県リゾートダイビング事業連合会のホームページを紹介します。
http://www.oki-ford1.com/ 乞うご期待ください。