潜水事故を減らすには・・・・

　今日も天候は、雨の洗礼を受けた。まだまだ台風12号の影響下にある沖縄本島でした。午前中は潜水障害の症例について稀少ケースの画像を見せてもらった。

　潜水事故の症例を集めるのは難しい。個人情報の問題もあるのだ。医療関係では守秘義務が厳重に維持管理されているのだ。かつて海上保安庁が潜水事故の情報を資料にまとめて公開していた。だが5年前から個人情報の観点から公開を制限し始めた。当初は、月日、時間帯、事故内容、傷病名、潜水状況等までの全貌が記録され公開されていた。

　恩納・読谷地区水難救助連絡協議会の席上で海保がまとめた水難事故（ダイビング、スノーケリング、釣り、船舶、海水浴等を含む）の年間の事故例の資料が配布されていた。が、何年か前から配布されなくてプロジェクターにて投影されるようになった。もちろん写真撮影もできなくなった。とくに沖縄本島の中でも恩納・読谷地区が圧倒的に水辺事故が多い地域なのでした。

　事故例の公開と公表に制限が出ているためにダイビング関係者は、具体的な事故例についてはテレビや新聞にて紹介される記事でしか接することができなかくなっている。事故の詳細が不明なために類似の事故例が続くことになる。

事故内容については公開する必要があると思っています。交通事故については、徹底的に事故内容が分析された。それによって自動車を製造する会社は事故にあっても搭乗者を守る構造を作った。またシートベルトやエアーバッグ等を標準装備した。膨大な費用をつぎ込んで事故を起こしても対人に優しい構造にしたりと車が凶器となりにくいようにした。車だけでなく道路でも事故を起こしにくい構造に改造した。あとは法律を作って取り締まりを強化した。

　潜水事故関係では因果関係を調べるには徹底した中立機関の運輸安全委員会が調査活動を実施することが望ましいと思うのでした。