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2024年11月11日 (月)

年度末のインストラクターは次年度の更新で財布が空っぽ

 年末のダイビング関係者にとっては経費の捻出に苦労する時期でもあります。それは次年度の2025年のインストラクター資格の更新費用の支払いがあるのでした。潜水指導団体を掛け持ちしている場合は、二倍の費用を準備しなければなりません。年会費、賠償責任保険、それに任意の傷害保険となります。潜水指導団体に支払う費用は、年会費と賠償責任保険となります。約5万円、年明けの二月には任意の傷害保険料を保険代理店に支払います。

 任意の傷害保険は、傷害保険の支払う金額と顧客数によって、それぞれ保険金額が違います。任意の傷害保険への加入をしておけば、いざという時に保険金が支払われることになります。

 潜水事故が発生した際、当事者に確認を取ることがあります。その際、任意の傷害保険を掛けているか、いないかを確認しています。大半が賠償責任保険だけしか掛けていないとの返事でした。理由を聞くと「任意の傷害保険料が高い」とのこと。賠償責任保険だけで大丈夫って一言で終わっています。

 潜水事故が、いつ起こるか分かりません。そのために万一の補償することが必要なのですが、当事者は「保険料が高いから入らない」あくまでも任意なのでした。実際に事故に直面して支払が必要になっても賠償責任保険では賄うことができないのでした。

 保険について賠償責任保険は、インストラクター資格を維持するのに必要な事柄になっています。潜水指導団体よって賠償責任保険の保険料は、様々です。潜水指導団体よっては賠償責任保険の補償金額に違いがあります。その理由は、潜水事故が多発している場合は、保険金額が高くなっています。補償金額も減額されています。

 自分が所属している団体では、賠償責任保険の金額は変わっていません。インストラクターが18,000円、ダイブマスターやアシスタントインストラクター、スキンダイビングリーダー等は12,000円なっています。他の団体に比べると潜水事故の発生件数が少ないのでした。

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